体外受精

卵子と精子を出合わせることを「媒精」といい、媒精の方法はConventional-IVF(c-IVF)と顕微授精(ICSI:Intra Cytoplasmic Sperm Injection)の2種類に分けられます。

体外受精(Conventional-IVF:c−IVF)

体外受精は、卵巣で発育した卵子を採卵術で体外に取り出し、精子と受精させる治療です。

卵子と精子を同じ培養液に入れ、精子自らの力で受精させる自然に近い方法です。

顕微鏡を使いながら精子を卵子へ直接注入する技術は “Intracytoplasmic sperm injection” 、ICSI(イクシー)と呼ばれますが、c−IVFではICSIとは異なり高度な媒精技術は用いず、ICSIより安価です。

IVFの適応

原則として体外受精(IVF)は、これ以外の医療行為では妊娠成立ができない場合に行われます。

具体的には、以下のような場合があげられます。

  • 一般不妊治療(タイミング療法、人工授精)で妊娠の反復不成功(5–6回)
  • 人工授精では効果が薄いほど精子濃度が低い、精子運動性が不良
  • 両側卵管の切除後、卵管造影により両側卵管閉塞と診断された場合

体外受精の方法

  1. 精子を採取します。
  2. 採卵術によって卵子を採取し、採取後は精子と出会わせるまで数時間培養庫で培養します。
  3. 精液の洗浄濃縮処理を行います。
  4. 採取後、培養していた卵子の入ったシャーレに調整後の精子を振りかけます(媒精)。
  5. 翌日の朝、培養士が受精の状況を確認します。
  6. 正常に受精が確認できた受精卵は、採卵から3日目の初期胚(8細胞期胚程度)もしくは5−6日目の胚盤胞に育つまで培養庫にて培養します。採卵術後の子宮や卵巣の状態によって新鮮胚移植、もしくは全胚凍結かを選択します。
  7. 新鮮胚移植の場合は、初期胚もしくは、胚盤胞まで育ちましたら子宮内に戻します(胚移植)。余った胚(余剰胚)は良好であれば凍結保存し、次回以降の胚移植に備えます。
  8. 全胚凍結の場合は、胚を一旦全て凍結保存します。次回以降の月経周期で融解し、胚移植をします。全胚凍結保存をした場合、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)のリスクを軽減できます。

以上が体外受精の基本的な全体の流れです。

妊娠率

体外受精は、精子を卵子の入ったシャーレに振りかける方法ですので、卵子あるいは精子の受精する力が弱いと、受精しないこともあります。

日本産科婦人科学会の報告によると、2019年に日本では体外受精を用いた治療が88,074周期分行われています。そのうち、移植1回あたりの妊娠率は約23%、移植1回あたりの生産率は約17%です[^1]。

リスク・副作用

受精障害のリスク

不妊症の原因が卵子、精子のどちらかもしくは両方の受精障害であった場合、受精率が低くなります(1個も受精卵が得られない場合もあります)。また、異常受精(主に多精子受精によるもの)が起こる可能性もあります。これらは受精を試みたのちに明らかになり、事前に予測することは困難です。

卵巣刺激によるリスク

1回の採卵あたりで効率よく妊娠に適した卵子を採取するため、torch clinicでは排卵誘発剤(卵巣を刺激するくすり)を使用します。卵巣にあまりに多数の卵胞が育ってきた場合、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)という状態になります。もともとの卵巣の状態によってはOHSSを起こしやすい方もいらっしゃいますが、およそ5–10%の方に発生します[^2]。

OHSSでは、卵巣からのホルモンなどの産生が高くなりすぎるために、お腹や胸に水が溜まったり血液が濃縮したりし、早期に適切な治療をしなければ重症化することもあります。

遺伝的なリスク

体外受精と自然妊娠を比較した場合、お子様の染色体異常や先天異常発生率は同等と報告されています。しかし、長期的な健康状態や、次世代以降への影響については現時点では不明な点もあります。

年齢制限

高度生殖医療が保険適用となる年齢には制限がございます。40歳未満では6回、43歳未満であれば3回まで胚移植が保険適用となります。詳しくは御受診時に医療スタッフへお尋ねください。なおtorch clinicでは保険適用となる年齢を過ぎても、健康状態や検査をふまえ、カウンセリングののちに自費診療での不妊治療も行っております。どうぞご相談ください。

参考文献

[^1]: 片桐 由起子ほか. “令和2年度倫理委員会 登録・調査小委員会報告(2019年分の体外受精・胚移植等の臨床実施成績および2021年7月における登録施設名).” 日産婦誌, vol. 73, no. 9, Sept. 2021, pp. 1089–1110.

[^2]: 卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の診断基準ならびに予防法・治療指針の設定に関する小委員会:生殖・内分泌委員会報告. 日産婦誌 2002; 54: 860-868