体外受精は保険適用となる不妊治療のひとつです。以前は自由診療で、治療には高額な費用がかかり、子どもを持ちたいと考える方の経済的負担となっていました。全世代型社会保障改革を掲げる政府の方針として、2022年4月から保険適用となりました。ただし、保険診療でも年齢や回数の要件があります。条件や費用について詳しく解説します。
保険適用となる「体外受精」について
不妊治療は「一般不妊治療」と「生殖補助医療」に分類されます。体外受精は、生殖補助医療の治療です。概要と保険適用条件を見ていきましょう。
体外受精とは
体外受精とは、排卵近くまで発育した卵子を採卵手術によって体外に取り出し、精子と受精させる治療です。受精後、細胞分裂をして発育した卵を子宮に戻すと、妊娠率が高くなるとされています。卵管の異常や子宮内膜症、精子や受精の異常で妊娠に至らない場合や、他の不妊治療で妊娠に至らない場合に選択されます。
採卵手術は、経腟超音波で観察しながら卵胞に針を刺し、中の液体を吸引する手術です。吸引された液体の中から卵子を見つけ出し、培養液の中に回収します。一方、男性は、自宅で採取した精子を持参します。適切に処理された精子を用いて媒精（採卵された卵子と精子を接触させる）された卵子は、2～4日間培養を続け、その後、子宮内に移植します。
詳しくは体外受精の記事をお読みください。
体外受精の保険適用と条件
体外受精は保険適用の治療法です。生殖補助医療に関わる以下の治療は保険対象となります。
- 採卵・採精
- 体外受精・顕微授精
- 受精卵・胚培養
- 胚凍結保存
- 胚移植
体外受精と顕微受精については年齢・回数の制限1）があります。要件は以下の表のとおりです。
上限回数は1子ごとにカウントされ、出産によりリセットされます。
年齢制限については、女性の年齢が生殖補助医療を開始した日において43歳未満である必要があります。回数制限は、初めての胚移植術に係る治療計画を作成した日の年齢が40歳未満の場合は6回まで、40歳以上43歳未満の場合は3回までが上限となります。
年齢制限を設けている理由は、年齢が高くなると体外受精を行なった場合に、出産に至る確率が低下する可能性があるためです。加えて、流産率や産科合併症などのリスクも上昇するため、医学的な観点から43歳未満が対象となっています。
体外受精が保険適用となった際の費用と自己負担について
体外受精が保険適用となった際の窓口での負担割合は3割です。主な治療の自己負担をまとめました。具体的な費用は治療内容によって異なるため、医療機関に相談・確認するようにしてください。
※胚盤胞作成を目的として管理を行なった場合の点数は異なる。
体外受精の保険適用についてよくある
質問Q：体外受精の保険適用の回数を超えたらどうなりますか？
年齢や回数の要件を超えて治療する場合は保険適用外となり、治療継続の希望があれば、自由診療となります。自由診療の費用は医療機関によって異なるため、事前に治療内容や費用を確認しましょう。
おわりに
トーチクリニックでは、ブライダルチェックや不妊検査を提供しています。恵比寿駅・上野駅から徒歩1分の便利な場所に位置し、土曜日も開院しており、働きながらでも通いやすい環境を提供しています。
医師による診断や治療のカウンセリングに加えて、心理カウンセラーが心理的な負担や人に話しにくい悩みなど、医療での解決が難しい「お困りごと」について一緒に考える機会も提供しています。
ブライダルチェックや不妊検査にご関心のある方は、お気軽にご相談ください。ブライダルチェックのご予約はウェブからも受け付けております。
また、ブライダルチェックについての解説記事もご参考ください。
参考文献
1）こども家庭庁．みんなで知ろう、不妊症・不育症のこと．“不妊症・不育症へ向き合いやすく 保険診療の基礎知識”．こども家庭庁ウェブサイト
https://funin-fuiku.cfa.go.jp/expert/17.html
2）厚生労働省．“令和6年 厚生労働省告示第57号 診療報酬の算定方法の一部を改正する告示 別表第一”
https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/001251499.pdf
