2022年4月から不妊治療の保険適用範囲が拡大
2022年4月から、人工授精、体外受精、顕微授精などの生殖補助医療が保険適用となりました。生殖補助医療においては、採卵から胚移植までの基本的な診療が全て保険適用となります。また、患者さんの状態に応じて追加の治療が必要な場合、先進医療と位置づけられるものに関しても保険診療と併用が可能です。
健康保険が適用される検査
不妊の原因検索として行われる検査は、基本的に保険適用です。
不妊の検査として行う身体診察や画像検査、精子の検査、血液検査なども保険適用となります。
一般不妊治療｜タイミング法・人工授精
一般不妊治療は、身体への負担が少なく、よりシンプルなアプローチの治療法です。妊娠しやすいタイミングを捉えるタイミング法や、排卵誘発剤の使用、人工受精が、一般不妊治療に含まれます。
不妊原因の検査で診断された排卵障害や卵管の疾病、男性の不妊など、それぞれに適した治療が選択されます。
タイミング法は、医師の指導のもと基礎体温の計測や経腟超音波検査、排卵検査薬などで排卵日を予測して、妊娠しやすいタイミングに性交渉を行う方法です。
人工授精は、事前に採取した精液を排卵のタイミングに合わせて子宮に注入する治療です。
また、タイミング法や人工授精では、検査結果に基づいて、排卵誘発剤を併用して妊娠の可能性の向上を図ります。
タイミング法・人工授精にかかる費用（保険適用
タイミング法・人工授精は、治療前に数回の通院が必要で、その際に検査を行います。1回の通院に検査費用を含めて3,000〜10,000円ほどかかります。
どちらの場合も治療を開始すると、一般不妊治療管理料を3か月に1回払わなければなりません。また、排卵誘発剤を使用する場合には、その分の費用がかかり、薬によっては保険適用外の場合もあります。
タイミング法は、上記に加えて医師の指導料が費用としてかかり、人工授精の当日費用は、保険適用3割負担で5,460円です。
タイミング法や人工授精については、当院の診療内容で詳しく紹介しているので、参考にしてください。
タイミング療法 | 不妊治療専門クリニック torch clinic(トーチクリニック)
人工授精 | 不妊治療専門クリニック torch clinic(トーチクリニック)
生殖補助医療｜体外受精・顕微授精
冒頭に記載したとおり、2022年4月から、体外受精（IVF）や顕微授精（ICSI）をはじめとする生殖補助医療（ART）にも保険が適用されるようになりました。ただし、使用する薬などによっては保険適用にならない場合もあるので、医師に確認しましょう。
体外受精は、採取した卵子と精子を体外の試験管や培養皿の中で受精させて、初期胚（受精卵）を作り、その後受精卵を子宮内に戻して妊娠を促します。排卵誘発剤を用いることが多く、採卵や移植には高度な技術が用いられます。卵管閉塞や男性不妊、原因不明の不妊などが適応となります。
顕微授精は、採取した卵子に顕微鏡を使って精子を注入する方法です。体外受精で受精が難しい場合や、男性の精巣や精巣上体から直接採取される精子での受精をする場合などが適応になります。
これらの治療の採卵術、体外受精や顕微授精、受精卵培養、胚移植、肺凍結の各プロセスの治療費に保険が適用されます。それぞれの費用について、続けて紹介します。
また、紹介する費用の他に、必要に応じて麻酔や薬などの費用もかかります。治療を受ける際に医療機関に相談して、合計費用の概算を前もって把握しておくと安心でしょう。
採卵にかかる費用（保険適用）
採卵にかかる費用は、採卵術の基本料に採取した卵子の個数の費用を加算して算出されます。
体外受精・顕微授精にかかる費用（保険適用）
体外受精の費用は、1周期ごとに積算します。
卵子に精子を1個1個注入する顕微授精は、卵子の個数で費用を積算します。
受精卵培養にかかる費用（保険適用）
体外受精や顕微授精後の受精卵を、培養液の中で発育させる初期過程（受精後3日間目安）が受精卵培養です。その後、胚盤胞培養（受精後5〜6日間目安）で子宮に移植するのに、より適した状態まで育てます。
培養した胚は発育の状態で、初期胚（受精後3日間目安）、胚盤胞（受精後5〜6日間目安）と呼ばれます。
胚移植にかかる費用（保険適用）
胚移植は体外で受精させた胚を子宮腔内に戻す処置です。体外での培養後にすぐ移植する新鮮胚移植と、凍結して保存した胚の融解胚移植があります。
また、胚の状態に応じて、次のような着床を助ける処置を行います。
・アシステッドハッチング：胚が透明帯を破って着床しやすいように、透明帯を薄くする処置を行います。
・高濃度ヒアルロン酸含有培養液追加：移植前に保湿性や粘着性のある培養液につけて、着床しやすい状態にします。
胚凍結にかかる費用（保険適用）
体外受精後の胚移植に適したタイミングまで期間を要する場合や、複数の胚が得られた際に、凍結保存を行います。
体外受精の治療のプロセスやスケジュールについては、以下の記事も参考にしてください。
体外受精の流れとスケジュール表について | 不妊治療専門クリニック torch clinic(トーチクリニック)
不妊治療の保険適用条件
タイミング法や人工授精といった一般不妊治療には、保険適用の年齢・回数制限はありません。しかし生殖補助医療の場合は以下の制限があります。
年齢・回数の制限（生殖補助医療）
女性の年齢が42歳以下であることが、生殖補助医療の保険適用の条件となっています。また、上記の表の通りに、初回の治療開始時の年齢によって、1子ごとの回数の上限が設けられています。
採卵〜体外受精または顕微授精〜培養〜胚移植の一連の治療の、胚移植で回数をカウントします。保険適用外で受けた胚移植は、この制限回数には含まれません。
生殖補助医療を開始するには、事前の検査や治療方針の検討や計画立案などの時間も必要です。ご自身のライフプランを見すえて、早い段階からの検査や治療の検討をおすすめします。
不妊治療の保険適用のメリット
経済的負担が軽くなる
保険適用の場合、窓口での負担額は治療費全体の3割となります。これは、普段風邪を引いた時などに病院にかかった場合に負担する金額と同じ割合です。不妊治療が保険適用となったことで、経済的負担が軽減されたといえます。
高額療養費制度の対象になる
不妊治療で月々の治療費が高額になる場合、「高額療養費制度」の対象となることがあります。高額療養費制度とは、医療機関で支払った1か月の医療費が上限を超過した場合、その超過分が支給される制度です。上限額は年齢や所得に応じて決定されます。
※詳細は所属されている健康保険組合にお問い合わせください。
価格が統一される
これまでの不妊治療は自費診療が中心であり、各医療機関が自由に診療価格を設定していました。しかし、保険診療になることで国が統一の価格を決めるため、価格が標準化され、透明性が高まります。
注意点
原則的に国の助成金が廃止
保険適用化に伴い、国が実施していた不妊治療の助成金制度は原則として廃止されました。
しかし、自治体によっては独自に助成金事業を行っているところもあります。例えば、東京都では先進医療（保険適用外だが保険診療との併用が認められているもの）に対する助成を行う「東京都特定不妊治療費（先進医療）助成事業」や、区ごとの助成金事業が存在します。
詳しくは各自治体のホームページをご覧ください。
混合診療の禁止
混合診療とは、保険診療と自費診療を併用することを指し、不妊治療においても原則禁止されています。受けたい治療が保険診療や先進医療に含まれない場合、その他の治療もすべて自己負担となるため、注意が必要です。
不妊治療の保険適用についてよくある質問
Q：以前、助成金の支給を受けていた人も対象になりますか？
以前、助成金の支給を受けていた人も、2022年4月からの保険適用の対象となります。
ただし、治療内容や年齢、回数制限などの条件によって保険適用が異なる場合があるため、具体的な適用範囲については個別に確認しましょう。
Q：保険適用で不妊治療を始めるにはどうしたらいいですか？
保険適用で不妊治療を始めるには、まず不妊治療を提供している医療機関を受診し、保険適用範囲に該当する治療が必要か診断を受ける必要があります。診断後、保険適用の条件に沿って治療が行われます。
治療内容や年齢などに応じて適用される治療が異なるため、医師と十分に相談することが重要です。
まとめ
不妊治療の保険適用化により、多くの場合で経済的負担が軽減され、不妊治療へのハードルが下がったといえます。しかし、生殖補助医療においては保険適用の回数や年齢に制限があり、行う治療によっては保険適用外となることもあります。
実際にどのような治療を行うのか、経済的負担はどの程度になるのかを知るためには、まずはお気軽にトーチクリニックにご相談ください。予約はウェブからも受け付けております。
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おわりに
トーチクリニックでは、医師による診断や治療のカウンセリングに加えて、心理カウンセラーが心理的な負担や人に話しにくい悩みなど、医療での解決が難しい「お困りごと」について一緒に考える機会も提供しています。
恵比寿駅・上野駅から徒歩1分の便利な場所に位置し、土曜日も開院しており、働きながらでも通いやすい環境を提供しています。不妊治療にご関心のある方は、お気軽にご相談ください。
ご予約はウェブからも受け付けております。
また、すでに不妊治療を受けている方々のお悩みやセカンドオピニオンにも対応しております。セカンドオピニオンを含めたクリニックへのよくあるご質問はこちらをご参考ください。
